IPA、企業のセキュリティ対策効果を統計学的に検証 - ウェブフィルタなどが予防に効果

情報処理推進機構（IPA）は、各種セキュリティ対策についてその効果を分析し、レポート「企業における情報セキュリティ対策効果に関する検証」として取りまとめた。

同レポートは、どのようなセキュリティ対策が、セキュリティインシデントのリスクを低減させる効果を持つか、同機構が実施したアンケート調査「2011年度情報セキュリティ事象被害状況調査」において、ウイルスに遭遇したと回答した1130社のデータをもとに検証した。

セキュリティ対策の重要性は認識されており、さまざまな対策が講じられているものの、科学的な分析による効果は知られておらず、今回調査を実施。被害報告件数がもっとも多いウイルス感染に焦点を当てて、どのようなセキュリティ対策が感染リスクを低減させる効果があるか調べた。

検証の対象としたのは、ネットワークサーバおよびクライアント向けの「セキュリティ対策ソフト」をはじめ、「プロバイダによるウイルスチェック」「ウェブ閲覧フィルタ」「検疫ネットワーク」「機器や記録媒体の持込み、持出し制限」「セキュリティパッチ適用」「情報セキュリティ教育」「セキュリティ監査」の9つの対策。

統計学の手法により分析した結果、「ウェブ閲覧フィルタの導入」や「記録媒体の持込み、持出し制限」が、未導入より導入しているほうが感染率が低く、今後ウイルス感染予防には、これらの導入に力点を置いた対策が適切であるとの結果が出たという。

ただし、これら対策のみを推進すれば良いわけではなく、予算や要因などを理由に導入できない場合であっても、少なくともクライアント向けのセキュリティ対策ソフトを導入し、定期的なアップデータが必要であると指摘している。詳しい調査結果は、同機構ウェブサイトよりダウンロードできる。

（Security NEXT - 2014/03/19 ）ツイート

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