第4四半期の脆弱性届出状況を発表 - SQLインジェクションが増加

情報処理推進機構（IPA）とJPCERT コーディネーションセンターは、2005年第4四半期（10月?12月）に届け出があった脆弱性関連情報をまとめ、公表した。

同四半期に寄せられた脆弱性情報は95件で、ウェブアプリに関するものが56件と前期に比べ大幅に減少したものの、ソフトウェアに関する脆弱性は39件と若干上昇した。

届け出があったソフトウェア製品の脆弱性関連情報は39件のうちオープソースに関する届け出は15件と、前期に引き続き多く寄せられた。対応状況が公表された脆弱性は13件で、製品開発者により「脆弱性ではない（3件）」とされたものや、「不受理（6件）」もあった。

ソフトウェアの脆弱性を2004年7月の届出受付開始時から今期までの不受理などを除いた110件を製品種類別に見ると、ウェブブラウザに関するものが24％と最も多く、ウェブアプリ構築関係が14％と続く。原因別に見ると、ウェブアプリそのものの脆弱性が36％、ファイルのパス名、内容のチェックの不備が11％となっている。

一方、ウェブアプリの脆弱性については、届出受付開始からの累計409件を脆弱性種類別に見ると、依然として「クロスサイト・スクリプティング」が43％と最も多いものの、「SQLインジェクション」の増加が目立っている。同脆弱性の届け出があったサイトの約6割で、SQLエラー表示がでているだけでなく実際にSQLコマンドが挿入できる状態にあったとして、利用しているウェブアプリケーションをチェックするよう求めている。

（Security NEXT - 2006/01/17 ）ツイート

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