Security NEXTでは、最新の情報セキュリティに関するニュースを日刊でお届けしています。

個人情報の提供必要なら「IoT家電を使わない」 - 4人に1人

インターネットへ接続できるいわゆる「IoT家電」について、25.4%が個人情報を提供する必要があるなら「無条件で使いたくない」と考えていることがわかった。

ジャストシステムが2月10日から13日にかけて実施した調査により明らかになったもの。20歳から69歳までの男女2204人が回答した。

同調査によると、「IoT(Internet of Things)」の認知率は、「よく知っていて他の人にも説明ができる(9.6%)」「知っているが、説明できるほどではない(20.7%)」「聞いたことはあるが、よく知らない(22.4%)」だった。

20170216_js_001.jpg
個人情報を提供する必要があるIoT家電の利用意向(グラフ:ジャストシステム)

「IoT家電」では、利用状況や位置情報など「個人情報」を取得、利用するケースがあるが、「個人情報を提供する必要があるなら無条件で使いたくない」との回答が25.4%にのぼり、4人に1人は個人情報の提供に強い抵抗感を持っていたという。

50.9%と約半数が、「提供する個人情報の種類によってIoT家電の利用を判断したい」と回答。

「個人情報の提供はそれほど気にならない(13.1%)」「個人情報の提供は気にならない(4.7%)」と個人情報の提供へ抵抗感を示さない回答者は2割に満たなかった。

また74.7%が、IoT家電の購入時には「店舗側からセキュリティについて十分な説明がほしい」と回答している。

(Security NEXT - 2017/02/16 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

関連リンク

PR

関連記事

2018年はDDoS攻撃26%増、「じゅうたん爆撃DDoS攻撃」など巧妙化
国内家庭用ルータの6割弱にセキュリティ上の問題
2018年に2121億の攻撃パケット観測 - 23番ポート宛が半減
32764番と37215番ポートへのアクセス増 - 複数メーカーのルータ脆弱性狙いか
2018年「セキュリティ10大脅威」 - 注目高まる「サプライチェーン攻撃」
IoT機器でのプライバシーやデータ保護、半数超が追加支出を許容 - 海外調査
IoTセキュリティ、9割が「顧客のために重要」 -脅威をすべて検出できる約3割
2017年の国内IoTセキュリティ製品市場は624億円、前年比20.5%増
約5万台のMQTTサーバが公開状態 - 国内でも1012台が稼働
4社に1社がパーソナルデータを利活用 - 検討含めると5割弱