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NICT、マルウェアによる異常通信を検知する「DAEDALUS」を商用サービス展開

情報通信研究機構(NICT)は、ネットワーク内のマルウェア感染を検知し、担当者へ警告するシステム「DAEDALUS(Direct Alert Environment for Darknet And Livenet Unified Security)」について、外部へ技術移転を行い、商用サービス「SiteVisor」として展開すると発表した。

同技術は、同機構が研究開発を進めているインシデント分析システム「nicter」の大規模ダークネット観測網を活用したアラートシステム。

観測対象とする組織のIPアドレスを事前に登録しておくことにより、マルウェアの活動などによって組織内から外部へ異常な通信が発信された際、日本各地に分散配置したダークネット観測網で捕捉。また組織内に観測用センサーを設置することで、組織内ネットワークのマルウェア感染や設定ミスなどを検知できる。

異常検知時には、あらかじめ設定されたメールアドレスに検知内容を通知するほか、ウェブサイトからアラートの内容を確認することができる。

同機構では、センサーを設置できる教育機関に無償で提供するほか、クルウィットとディアイティに技術移転し、両社を通じて商用アラートサービス「SiteVisor」を展開する。

(Security NEXT - 2012/06/06 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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