政府・業界動向

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マカフィーは、2010年の情報セキュリティにおける脅威について、予測を取りまとめた。SNSや人気アプリケーションを悪用した犯罪の増加が懸念される一方、各国で進む法整備の効果が現れることへの期待を示した。

同社の研究機関である「McAfee Labs」の分析をまとめたもの。2010年は、FacebookやTwitterなどのソーシャルネットワークサービスを悪用した犯罪の増加が見込まれ、不正サイトへの誘導に短縮URLが利用される懸念もあるという。

また同社では、トロイの木馬を利用した金銭詐欺がさらに巧妙化すると予測。ユーザーの取引上限額を調べ、その範囲内で金銭の不正引き出しを行うことで金融機関の警戒をすり抜ける技術などを挙げ、今後も技術の向上による攻撃の増加するの見通しを示した。

ボットネットの傾向として、従来の集中管理型からピアツーピア型への移行が進むと同社では見ており、Google ChromeやHTML 5などウェブ技術の革新により、マルウェアの配布手口が拡大すると指摘。2009年に多発したAdobe ReaderやFlashを狙った攻撃は、引き続き2010年も増加するとしている。

一方、脅威の監視や検知、防止などセキュリティ技術の向上や、各国政府による取締まりの成功など、明るい見通しも挙げている。2010年は、法規制のさらなる効果が期待できると締めくくっている。

マカフィー
http://www.mcafee.com/japan/

（Security NEXT - 2010/01/06更新）