WatchGuard製UTM「Firebox」のVPN脆弱性悪用に注意喚起 - 米当局

WatchGuard TechnologiesのUTM製品「Firebox」に脆弱性が存在し、悪用されている問題で、米当局が注意喚起を行った。

米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）は2025年12月19日、「悪用が確認された脆弱性カタログ（KEV）」に「CVE-2025-14733」を追加した。

同脆弱性は「Firebox」のOSとなる「Fireware OS」に判明した脆弱性。VPNや拠点間VPNにおける「IKEv2」通信の処理に存在し、細工したパケットによってリモートから任意のコードを実行されるおそれがある。

WatchGuardによれば、VPN接続において相手先IPアドレスを限定しない設定で用いたことがある場合、脆弱性の影響を受ける。通信先を固定IPアドレスに変更しても、過去に動的設定を用いたことがあれば影響を受ける。

WatchGuardは、共通脆弱性評価システム「CVSSv4.0」においてベーススコアを「9.3」と評価し、重要度は4段階中もっとも高い「クリティカル（Critical）」とレーティングしている。米国立標準技術研究所（NIST）による脆弱性データベース「NVD」では「CVSSv3.1」のベーススコアを「9.8」、重要度をクリティカルとした。

米CISAでは、米国内の行政機関に対して同年12月26日までに対応するよう求めるとともに、広く注意を呼びかけている。

（Security NEXT - 2025/12/22 ）ツイート

WatchGuard製UTM「Firebox」のVPN脆弱性悪用に注意喚起 - 米当局

関連リンク

PR

関連記事