新「NOTICE」がスタート、脆弱性ある機器も注意喚起対象に

脆弱性の特定にあたっては、国内におけるIPv4のグローバルIPアドレスに対しスキャンを実施して情報を取得。既知の脆弱性データベースとの照合の上、特定する。

調査対象機器上で操作などは行わないとしており、調査に使用される128個のIPアドレスも公開されている。

対象機器には、国内外のメーカーが製造するルータやネットワークカメラ、デジタルビデオレコーダーなどを想定。

ネットワークに悪影響を及ぼす可能性がある脆弱性を有したIoT機器については幅広く調査対象とする方針で、昨今、不正侵入の原因となっているVPN機器やゲートウェイなどの脆弱性もスコープに含まれるという。

調査対象の脆弱性は、深刻度や普及台数、社会的な影響、攻撃に悪用される蓋然性の高さなどを踏まえて評価を行い、優先的に対応する脆弱性を決定。

また調査の結果において検出件数が多いなど、ネットワークに悪影響を及ぼす可能性が高い場合、脆弱性や対象機器に関する注意喚起も行うとしている。

（Security NEXT - 2024/04/26 ）ツイート