用語理解に格差、経営層とセキュ担当者の対話に断絶も

2割近い経営者は、セキュリティ部門との会議中に理解できないことがあっても、それを伝えることについてためらっているとの調査結果をカスペルスキーが取りまとめた。「APT攻撃」「SOC」といった用語についていけないケースも少なくない。

カスペルスキーが、24の国と地域で経営層とセキュリティ担当者によるコミュニケーションの状況について調査し、結果を取りまとめたもの。年に1回以上セキュリティ担当者とセキュリティ関連のディスカッションをするセキュリティに従事していない経営層2300人を対象に実施した。日本国内からは100人が回答している。

日本の状況を見ると、16％がセキュリティ部門との会議中に理解できないことがあっても、それを伝えることをためらうと回答した。63％は「会議後にその関係者に確認したい」としており、50％は「自分で解決したい」としている。「IT担当者からわかりやすい説明があるとは思えない」との回答も44％にのぼった。

また、44％が話題を理解できないと明かすことを「きまり悪い」と感じており、63％がIT担当者から知識不足だと思われたくないと考えていたという。

脅威に関する理解度については、37％が「APT攻撃」を聞いたことがないと回答。22％は聞いたことがあるものの説明ができないとしており、詳しく正確に説明できるとの回答者は19％にとどまった。「ゼロデイエクスプロイト（33％）」「ボットネット（27％）」なども3割前後が聞いたことがないと答えている。

またセキュリティに関連する用語として、「DevSecOps（38％）」「SOC（32％）」「侵入テスト（32％）」なども3割を超える回答者が聞いたことがないと回答。「ゼロトラスト」も22％にのぼった。

セキュリティ担当以外の経営層における脅威の認知度（グラフ：カスペルスキー）

（Security NEXT - 2023/03/09 ）ツイート

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