アフターコロナ、テレワーク中心を望む声は約2割 - デル調査

中小企業で働く従業員の約8割が、新型コロナウイルスが収束したいわゆる「ニューノーマル時代」に、オフィスへ出社することを中心とした働き方になるとの見方をしているとの調査結果をデル・テクノロジーズが発表した。

同社が8月にニューノーマル時代の働き方に関する意識調査を実施し、結果を取りまとめたもの。従業員99人以下の中小企業経営者や従業員1110人が回答した。

勤務先ではテレワークと出社のどちらを推奨しているか聞いたところ、「どちらかといえば出社」が45.7％。「どらかといえばテレワーク」は15.0％だった。のこる39.3％は「いずれかが推奨されているということはない」と回答している。

好む働き方を尋ねたところ、「オフィスワークが主流」となった場合に嬉しいとの回答は32.5％。「テレワークが主流」に対して嬉しいとの回答は25.1％だった。5割以上はどちらでもないと回答している。

一方でコロナが収束したいわゆる「ニューノーマル時代」に望む働き方としては、「完全出社/オフィスワーク」が51.3％と半数にのぼり、「併用で出社/オフォスワークが主流」が28.9％で続いた。「併用でテレワークが主流」は13.8％、「完全テレワーク」は6.0％だった。

コロナ収束後に希望する働き方（グラフ：デル・テクノロジーズ）

（Security NEXT - 2021/09/21 ）ツイート