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「SAP」を狙うサイバー攻撃、事業停止のリスクも - 利用企業は早急に確認を

脆弱な構成の「SAPアプリケーション」を狙ったサイバー攻撃が展開されているとして、SAPや海外政府機関が注意喚起を行った。事業に多大な影響を及ぼすおそれもある。

パッチが未適用のまま利用していたり、設定などに問題がある「SAP」の利用環境を狙ったサイバー攻撃が確認されていることから、SAPとOnapsisが共同で注意喚起を行ったもの。

SAPでは、脆弱性を修正するアップデートを提供してきたが、数カ月から数年にわたり未適用となっているケースが見られると指摘。多くのケースでインターネットより攻撃を受けるおそれがある危険な状態に置かれているという。

両社は実際に展開されているサイバー攻撃に関する脅威情報を取りまとめ、レポートを公開。利用者に対して、自組織の利用環境における影響を確認し、リスクがある環境においてはフォレンジック調査を行ってサイバー攻撃を受けていないか確認し、セキュリティ設定の見直しなど実施するよう強く求めている。

(Security NEXT - 2021/04/07 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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