「SAP」を狙うサイバー攻撃、事業停止のリスクも - 利用企業は早急に確認を
今回の発表を受けて、米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁(CISA)や、ドイツの連邦情報セキュリティ庁(BSI)なども利用者に向けて注意を呼びかけた。
「SAP」アプリケーションは、「ERP」や「CRM」、ソフトウェアやサプライチェーンの管理などビジネスにおける重要なプロセスに用いられており、侵害された場合、大きな影響を受けるおそれがある。
データ窃取や詐欺といった被害にくわえて、ランサムウェアの感染や致命的なビジネスプロセスの破壊など、全事業の停止に追い込まれるおそれもあると警告を発している。
SAPとOnapsisでは、2019年にも問題がある脆弱なシステムが多数稼働しているとして、利用者に対して注意喚起を実施。インターネットに多数の脆弱なシステムが公開されており、実際に攻撃が行われているとして、警告を発していた。
(Security NEXT - 2021/04/07 )
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