【加筆訂正あり】検索結果に紛れ込む「偽Zoom」にご用心

新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて推奨されているテレワークの影響で、テレビ会議システムへの需要が高まっている。一方で正規サービスに見せかけた偽サイトや偽アプリのリスクが上昇しており、注意が必要だ。

「Zoom」の検索結果よりアクセスしたサイトを利用したところ、トラブルが生じたとする相談が複数寄せられていることから、情報処理推進機構（IPA）では注意喚起を行っている。

同機構に寄せられた相談によると、「Zoom」と思わしきソフトウェアをダウンロードして起動したところ、セキュリティに関する警告が表示され、記載された電話番号へ電話したところ、サポート料金を請求されたという。

正規ソフトに見せかけた偽ソフトウェアや、偽サイトのポップアップ表示など、偽のセキュリティ警告を表示して不安を煽り、サポート料金などをだまし取るケースはオンライン詐欺の常套手段だ。

サイバー犯罪者が注目度の高い話題へ便乗するケースは、これまでもたびたび確認されている。新型コロナウイルス感染症の問題や、それにともない需要が高まるテレワークといったトピックにも乗じており、注意が必要となる。

なお、「Zoom」という呼称は、話題を呼んでいる「会議システム」以外でも広く商品やサービスで用いられている。たとえば、国内の老舗音響機器メーカーであるズームも、楽器などの分野で「ZOOM」を商標登録している。

テレワークなどの会議に用いられる「Zoom」ではないからといって、必ずしも「悪意あるサービス」や「偽サービス」とは限らない点に注意したい。

お詫びと訂正：本記事初出時、「偽警告」への言及について不正確な記載があったため、訂正しました。関係者、読者のみなさまにお詫びいたします。あわせて「Zoom」といった表現が広く用いられていることについて追記しました

（Security NEXT - 2020/04/24 ）ツイート