ログイン可能なIoT機器、半年でのべ505件に注意喚起 - NOTICE調査

今回の調査結果で増加が見られたが、同機構は調査対象のIPアドレスや対象ポートの拡大、プログラムの改良に起因するものだと分析。脆弱な機器の割合に大きな変化はないと結論付けている。

また同機構では、ダークネットを観測する「NICTERプロジェクト」を並行して展開。マルウェアに感染しているIoT機器を発見した際はISPへ通知し、ISPが利用者を特定して注意喚起を行っている。

同期間中1日あたり197件の通知を実施した。もっとも少なかったのは7月18日、20日の80件。8月後半より増加し、9月23日には最多となる559件の通知を行った。ただし、同機構は、長期的な観測傾向から見ると大きな変化ではないと説明している。