Check PointとFireEye、脅威情報の共有でパートナーシップ締結

イスラエルのCheck Point Software Technologiesと米FireEyeは、脅威情報の共有に関するパートナーシップを締結したと発表した。

今回の協業により、Check Pointの脅威情報配信サービス「ThreatCloud」および対策ソリューションと、FireEyeの脅威対策プラットフォームにおいて、脅威情報をリアルタイムで共有する。

共有する情報は、攻撃に使用されているIPアドレスやドメイン名、ファイルのハッシュ値などで、両社の製品にリアルタイムに反映する。

（Security NEXT - 2015/04/23 ） ツイート

PR

関連記事

「情報セキュリティ10大脅威2026」組織編の解説プレゼン資料を公開
脆弱性狙われる「BIG-IP APM」、国内で利用あり - 侵害調査など対応を
「F5 BIG-IP APM」脆弱性の悪用が発生 - 当初発表より深刻なリスク
セキュリティスキャナ「Trivy」に不正コード混入 - 侵害有無の調査を
先週注目された記事（2026年3月15日〜2026年3月21日）
「セキュリティ10大脅威2026 」組織編の解説書を公開 - IPA
米当局、悪用カタログに既知脆弱性5件を登録 - AppleやRockwellなど
「iPhone」狙う強力な攻撃キット「Coruna」 - 多数脆弱性を悪用、CVE未採番も
ゼロデイ攻撃による「Cisco SD-WAN」侵害を確認 - 米当局が緊急指令
「VMware vSphere」環境狙う「BRICKSTORM」に新亜種 - 米加当局が注意喚起