Check PointとFireEye、脅威情報の共有でパートナーシップ締結

イスラエルのCheck Point Software Technologiesと米FireEyeは、脅威情報の共有に関するパートナーシップを締結したと発表した。

今回の協業により、Check Pointの脅威情報配信サービス「ThreatCloud」および対策ソリューションと、FireEyeの脅威対策プラットフォームにおいて、脅威情報をリアルタイムで共有する。

共有する情報は、攻撃に使用されているIPアドレスやドメイン名、ファイルのハッシュ値などで、両社の製品にリアルタイムに反映する。

（Security NEXT - 2015/04/23 ） ツイート

PR

関連記事

脅威の可視化からテイクダウンまで提供「PHISHNET/25 Axur」 - TwoFive
「CVEプログラム」の運用財団が設立 - 米政府契約終了を受け移行か
既知脆弱性による「FortiOS」侵害の新手法 - 初期経路封じても被害継続
米当局、Ivanti製品の脆弱性に注意喚起 - 侵害痕跡なくとも初期化検討を
JNSA、生成AIの安全利用に向けて脅威や対策を整理
Ivanti製品狙う「RESURGE」、米当局が検知や復旧方法を公開
「Junos OS」攻撃で複数マルウェア - マルウェア除去の実施を
JPCrypto-ISACが設立 - 暗号資産業界の情報共有など推進
先週注目された記事（2025年3月2日〜2025年3月8日）
【特別企画】なぜ今「ASM」が注目されるのか - 攻撃者視点こそ防御のかなめ