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オープンソースソフトの脆弱性に関する届出が大幅に増加

情報処理推進機構とJPCERTコーディネーションセンターは、2006年第2四半期の脆弱性情報の届出状況を取りまとめ、公表した。

ソフトウエア製品の脆弱性に関する情報は、84件が届けられ、公表した脆弱性は22件だった。この中にはWinnyのバッファオーバーフローの脆弱生なども含まれる。脆弱性の内容は、任意のスクリプトを実行される脆弱性が39%でトップ。情報の漏洩(11%)、なりすまし(8%)と続いている。

IPAによれば、今期はオープンソースに関する届け出が57件にのぼり、増加が目立ったという。同機構では、開発コミュニティなどに通知、公表した脆弱性12件あった。

一方、ウェブアプリケーションの脆弱性関連情報は、57件の届け出があり、修正が完了したものは31件だった。IPAでは、7件についてウェブサイト運営者の依頼で適切な処理が行われたか確認作業も行ったという。また、修正ではなく、運用で回避した例が4件、ウェブページを削除することで回避した例が2件あった。

ウェブアプリケーションの脆弱性でもっとも多かったのがクロスサイトスクリプティングが40%を占めた。ついでSQLインジェクションが21%、ファイルの誤った公開が6%だった。

(Security NEXT - 2006/07/20 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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