情報処理推進機構（IPA）は、ソフトウェアの脆弱性を減らすため、脆弱性を検出するために有効な手法である「ファジング」が、ソフトウェアの開発工程に取り入れられるよう、8月より普及活動を開始する。
「ファジング」は、ソフトウェア製品に不具合を生じやすいデータをあえて送り込み、動作状態から脆弱性を発見するテスト手法。同機構では、脆弱性を作り込まないために「ファジング」が有効である一方、国内ではで十分普及が進んでいないとして、効果の実証や普及を目的とした活動を展開する。
8月以降同機構では、実際にファジングによる脆弱性の検出を進め、2012年第1四半期をめどに結果を「ファジング活用の手引き」として公開する予定。また活動を通じて検出した脆弱性は、製品開発者へ通知する。
当面は、利用者が多い組込機器を対象にファジングを実施するが、対象製品を順次拡充するなど、手引き公開後も継続して活動していく方針。
（Security NEXT - 2011/07/29 ）
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