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「BIND 9」にサービス拒否の脆弱性 - アップデートを

「BIND 9」おいて、サービス拒否が生じる脆弱性が明らかとなった。権威DNSサーバ、キャッシュDNSサーバのいずれも影響を受けるという。

問題の脆弱性「CVE-2019-6477」は、リモートより悪用されるおそれがある脆弱性。リソースを過度に消費し、サービス拒否やサービスの品質低下を引き起こす可能性がある。重要度は4段階中3番目にあたる「中(Medium)」。

複数のDNSトランザクションの並列処理する「Query Pipelining」の処理に起因するもので、4月に修正された「CVE-2018-5743」への対応で、同時接続数の制限が機能しなくなる状態が生じたという。「Query Pipelining」は、デフォルトで有効となっており、注意が必要だ。

Internet Systems Consortium(ISC)では、脆弱性へ対処した「同9.14.8」「同9.11.13」をリリース。回避策として「TCP-pipelining」の無効化を挙げている。

今回の脆弱性について、日本レジストリサービス(JPRS)は、DNSの運用において影響が大きいと指摘、緊急の注意喚起を行っている。

(Security NEXT - 2019/11/21 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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