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情報セ投資、2割の企業が前年比増 - 投資重点項目はモバイル

2014年度に情報セキュリティ対策への投資が増加している企業は約2割にのぼり、減少した企業の約2倍にのぼることがわかった。2015年度も同様の傾向が続くと見られている。

IDC Japanが、国内企業592社を対象に調査を実施し、結果を取りまとめたもの。同社によれば、2014年度に投資額が増加した企業は20.6%。一方減少した企業は10%にとどまった。

2015年度に関しても、情報セキュリティに対する投資見込みが前年度を上回ると予測している企業は21%と微増しており、「減少する(9.3%)」との回答を大きく上回った。同社によれば、モバイルセキュリティ対策を投資重点項目としている企業が多かったという。

また減少するとの回答を見ても、2014年については、「10%以上縮小する」とするとの回答が6.2%であり、「微減〜9%減」の企業が3.9%だったが、これに対して2015年度は、10%以上縮小するとする企業は4.9%で前年から1.3ポイント縮小する一方、「微減〜9%減」が4.3%で投資の減少幅についても小さくなりつつあるという。

対策の内容を見ると、「ファイアウォールやVPN」「パソコンにおけるマルウェア対策」など、外部からの脅威に対する対策を7割以上が導入。その一方で、「情報漏洩対策」「アイデンティティ、アクセス管理」「セキュリティ、脆弱性管理」といった内部脅威対策の導入は、外部脅威対策と比較すると遅れがちであると指摘している。

マルウェア対策では、サンドボックスやエミュレーション技術など、定義ファイルに依存しない脅威対策製品の導入率は6割ほどで、導入が進展する過程にあると同社では見ている。

(Security NEXT - 2015/04/22 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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