脆弱性狙われる「BIG-IP APM」、国内で利用あり - 侵害調査など対応を

F5が提供する「BIG-IP Access Policy Manager（APM）」の脆弱性「CVE-2025-53521」が悪用されている問題で、JPCERTコーディネーションセンターが注意喚起を行った。

日本国内においても、対象製品の利用が確認されていることを受け、機器に対して脆弱性対策を講じるとともに、脆弱性を悪用して侵害されていないか調査することを検討するよう注意喚起を行った。

今後、脆弱性の詳細などが公表された場合など、より広範に脆弱性が悪用されるおそれもあるとし、ベンダーからの最新情報をもとに対応するよう呼びかけている。

同脆弱性に関しては、F5が現地時間2026年3月29日にセキュリティアドバイザリを更新。当初「サービス拒否」としていたが、リモートから認証なしにコードを実行でき、よりリスクの高い脆弱性であることを明らかにしている。

すでに悪用されており、脅威状況「IoC（Indicators of Compromise）」を公開して、侵害が行われていないか確認するよう求めている。

また今回の問題に関しては、米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）も「悪用が確認された脆弱性カタログ（KEV）」に同脆弱性を登録。米行政機関へ対応を要請している。

（Security NEXT - 2026/03/30 ）ツイート