国内で「MongoBleed」悪用被害は未確認 - 攻撃増加に要警戒

NoSQLデータベース「MongoDB」に深刻な脆弱性が見つかった問題で、JPCERTコーディネーションセンターは利用者に対策の実施を呼びかけている。

「Zlib」で圧縮されたプロトコルヘッダの処理に起因し、認証を必要とすることなくリモートから未初期化のヒープメモリを読み取ることが可能となる「CVE-2025-14847」が確認されたもの。現地時間2025年12月19日に公表されたもので、一部では「MongoBleed」とも呼ばれている。

「MongoDB Server」へアクセスできる場合に、認証情報やトークン、APIキー、シークレット、データベース内のデータなど、重要な情報が窃取されるおそれがある。

すでに概念実証コード（PoC）が公開されているほか、米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁も現地時間2025年12月29日に「悪用が確認された脆弱性カタログ（KEV）」へ同脆弱性を登録しており注意喚起が行われている。

JPCERT/CCは、2026年1月6日時点で国内における脆弱性の悪用事例などは確認されていないが、脆弱性を悪用する攻撃の増加も予想されると指摘。「MongoDB」は国内で広く利用されており、開発者の情報などを参照して修正バージョンへアップデートするよう呼びかけている。

インターネットから直接アクセスする必要がない場合は、ネットワークの設定などを見直すことなども推奨。また侵害調査を実施して脆弱性の悪用が疑われる場合は、漏洩した可能性のある認証情報やAPIキーについて変更することなどを求めている。

（Security NEXT - 2026/01/07 ）ツイート