D-Link製監視カメラなどの脆弱性悪用に注意喚起 - 米当局

D-Link製の監視カメラや映像記録機器の既知脆弱性が悪用されているとして、米当局が注意喚起を行った。利用の中止などを呼びかけている。

米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）が「悪用が確認された脆弱性カタログ（KEV）」を更新し、現地時間2025年8月5日付で「CVE-2022-40799」「CVE-2020-25079」「CVE-2020-25078」の3件を追加した。

対象製品は、いずれもサポートが終了している可能性があるとし、米国内の行政機関へ指定期間内に対策を講じるよう求めるとともに、広く注意を呼びかけている。

「CVE-2022-40799」は、ネットワークカメラ映像のレコーディング製品「DNR-322L」に確認された脆弱性。

2022年に報告されており、「バックアップ構成」においてコードの整合性を確認せずにダウンロード処理を行い、OSコマンドが実行されるおそれがある。

一方、監視カメラ製品「DCS-2530L」「DCS-2670L」では、管理者パスワードが窃取されるおそれがある「CVE-2020-25078」や、CGIスクリプトの処理に判明したコマンドインジェクションの脆弱性「CVE-2020-25079」なども悪用が確認されているという。

（Security NEXT - 2025/08/06 ）ツイート