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多くの企業や組織にとって商品やサービスの顔ともなる「ウェブサイト」。オンラインサービスや通信販売など、中核の事業で活用する企業も少なくない。だが、そのようなウェブサイトは、個人情報をはじめ、機密性が高い情報を扱うことも多い。なかには他システムと複雑に連携するケースもある。攻撃者にとって「旨味」に溢れた標的だ。

ウェブサイト運営側も多層的なセキュリティ対策の重要性に気づき、対応を進めつつあるが、それでもなお侵害される被害が絶えることはない。なかには標的型攻撃の踏み台として悪用されるケースもある。なぜこれほどまでにインシデントが多発するのだろうか。

その大きな原因のひとつがサイトに残存する「脆弱性」だ。被害を未然に防ぐためには、「ウェブサイト」の担当者はもちろん、経営者は何を意識し、どのように対応すればよいか。今回は攻撃の狙い目となる「脆弱性」対策の話題を中心にポイントを解説していく。

ウェブサイトを攻撃者からいかに守るか

機微な情報を保有し、重要なサービスを提供する「ウェブサイト」を安全に運用するためのセキュリティ対策は、数多く存在する。ウェブサイト向けのセキュリティ対策には、攻撃と見られるアクセスを検知、遮断する「WAF（Web Application Firewall）」や「SIEM（Security Information and Event Management）」によるログ監視、ファイルやデータベースに対する改ざんやユーザー行動の異常検知などあり、多層的な対策が重要だ。

しかしサイト運営者が防御策を施しても、肝心のウェブサイトに「脆弱性」が存在し、対策を突破されてしまえば、侵害につながるおそれがある。そのようなリスクを低減するため、根本原因となる「脆弱性」を事前に可視化し、侵入の糸口そのものを断つために広く活用されているのが「脆弱性診断サービス」だ。

実際のところ自社サイトの脆弱性をサイト運営者自身が見つけ出すのは容易なことではない。一見シンプルなウェブサイトも、背後ではウェブサーバ、アプリケーションサーバ、データベース、ライブラリ、API連携、独自プログラムなど、多くの技術要素が複雑に絡み合って動作している。そのなかから「脆弱性」が存在しないか、1つひとつチェックしなくてはいけない。

日々あらたに判明する脆弱性を含め、多角的にさまざまな項目をチェックし、リスクを可視化するのが「脆弱性診断サービス」に求められる役割だ。

脆弱性対策といってもさまざまな手法がある。ソースコードを解析する手法や、サードパーティ製ソフトウェアのバージョン管理なども重要だ。ここでは、動作環境などに依存せず、外部からウェブサイトの挙動を動的に診断し、実際に攻撃が可能かを検証する「脆弱性診断サービス」に焦点をあてる。

（提供：ユービーセキュア - 2025/03/03 ） ツイート

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