緊急事態宣言後、テレワークで8割がVPN利用、半数以上で遅延

緊急事態宣言後にテレワークを実施した企業において、8割強がVPNを活用し、6割強でレスポンスの低下や遅延が生じたとする調査結果をHENNGEが取りまとめた。

6月8日から9日にかけて、従業員100人以上の企業における情報システム部門の従事者を対象にインターネット調査を実施、結果を取りまとめたもの。有効回答件数は309件。

緊急事態宣言後にテレワークを行った際、「VPNを利用した」との回答は83％。「利用しなかった」のは9％、「わからない」が8％だった。

VPNを利用したとする回答者の半数近い48.5％が、利用時に課題が「あった」と答えた。また62.6％がテレワークの際にトラフィックが集中して、レスポンスの低下や遅延が発生したという。

VPNの課題を解決するために実行したことは、「VPNの同時接続数を増やした」が54.4％でもっとも多く、「VPNの機器を追加した」が37.7％、「VPNを利用する人や時間帯に制限をかけた」が27.2％、「何もしなかった」が17.5％だった。

（Security NEXT - 2020/06/29 ）ツイート