ウェブ上の電話番号に潜む危険 - 「Googleマップ」や「Wikipedia」経由で詐欺誘導

ユーザー投稿型のメディアでは、その性質上、改ざんが行われやすい。「Googleマップ」では2015年に警察庁における建物の名称が、オウム真理教の施設を彷彿させる「サティアン」など、異なる名称に書き換えられる事件が発生、話題を呼んだ。

今回のケースでは正規の情報のなかに偽の情報を紛れ込ませる手口で、電話をかけた先が正規のサービスに「なりすまし」、詐欺をはたらく可能性が高く、従来のいたずらから経済目的の犯罪にシフトしている。

いずれも大規模な改ざんの報告はないが、今後同様の改ざんが増えれば、サービスの信頼も揺るがすことにもなりかねない問題だ。ユーザー投稿型サービスでは、悪意あるコンテンツの排除など、運営者にも何らかの対策が求められることになるだろう。

利用者側としては、誰でも投稿できるコンテンツについて、改ざんはもちろん、不正確な情報が掲載されていることをあらためて理解し、状況に応じて正規サイトをはじめ、信頼ができるページを確認するなど、自衛が重要となる。

（Security NEXT - 2019/02/15 ）ツイート