スマホ利用者の73%がデータ漏洩に不安抱く - IPA調査
スマートフォン利用者の73%が、データの漏洩に不安を持っていることがわかった。一方、15.8%がセキュリティ対策を特に実施しておらず、不安を感じつつも未対策である現状が明らかになった。
情報処理推進機構(IPA)が実施した「2013年度 情報セキュリティの脅威に対する意識調査」により判明したもの。調査対象は、13歳以上のスマートデバイス利用者2066人。
OSの割合を見ると「Android」が53%、「iOS」が42.6%で、前年より「iOS」の割合が9.5ポイント上昇している。利用用途では、「プライベートのみ」が73.1%で、前年の85.7%より後退。公私で利用するケースが、前年の14%から26.8%に上昇している。
スマートデバイス利用時の不安要素で最も多く挙げられたのが「データの盗難・漏洩(73%)」。また「第三者による不正利用(64.4%)」も増加した。「不正アプリからのマルウェア感染による不正利用」は58.5%、「ワンクリック詐欺」は36.4%と、新しい脅威に対する不安も大きい。
セキュリティ対策の実施状況を見ると、5割を超えているのは「公式サイトからアプリをインストールする(53.7%)」のみ。「OSのアップデート」は前年調査では58.1%だったが、今回は47.7と10ポイント以上減少している。セキュリティ対策ソフトについて、有償か無償のいずれかを導入していると回答したのは38.9%にとどまった。
また、不安要素で最多の回答を得た「データの盗難・漏洩」に有効な対策である「画面ロック機能」は22.5%、「リモートロック」は8.7%と、いずれも前年を下回っており、不安と対策がかみ合っていない現状が浮き彫りになっている。
(Security NEXT - 2013/12/20 )
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