富士通研、標的型攻撃をリアルタイムに検知、警告する新技術を開発
富士通研究所は、標的型メール攻撃を受信した端末で開封前にリアルタイムに検知し、警告する対策技術を開発したと発表した。
今回開発した標的型攻撃対策技術は、送信側と受信側の連携によりなりすましメールをリアルタイムに検知する技術。送信時にメールへ独自の識別情報を追加。受信側で識別情報をチェックすることにより正しいメールであるか判断し、識別情報に異常がある場合は受信者に警告する。
また差出人の特徴を受信クライアントごとに蓄積、学習した特徴情報を保有するため、受信したメールと同情報を比較することで、送信側に同技術を導入していない場合も、過去との類似性から不審メールであるか判断できるという。
同社では、サーバのログ分析といった技術連携も含め、標的型メールの訓練と組み合わせて評価するなど、社内で検証し、実用化を目指すとしている。
(Security NEXT - 2012/05/15 )
ツイート
関連リンク
PR
関連記事
「セキュリティ10大脅威2025」 - 「地政学的リスク」が初選出
2024年4Qのインシデントは約8%増 - 「FortiManager」脆弱性の侵害事例も
北朝鮮による暗号資産窃取に警戒を - 日米韓が共同声明
中国関与が疑われる「MirrorFace」の攻撃に注意喚起 - 警察庁
先週注目された記事(2024年11月3日〜2024年11月9日)
3Qのインシデントは2割減 - ただし「サイト改ざん」は倍増
2Qはインシデントが約8.5%増 - フィッシングが増加
都内中小企業を対象としたセキュ対策助成金の募集がスタート
2024年1Q、フィッシングサイトが増加 - サイト改ざんやスキャン行為は減少
J-CSIP、2023年4Qは脅威情報15件を共有 - 巧妙なフィッシングの報告も