2億7600万件が検索サイト経由で不正サイトへ - 米McAfee報告
米国内で検索サイトを経由して不正サイトにアクセスするケースは、毎月2億7600万件を突破している。セキュリティベンダーである米McAfeeがまとめた「検索エンジンの安全性に関する調査報告」の最新版のなかで指摘したもの。
同社では、米国内の主要検索エンジンである「Google」「Yahoo!」「MSN」「AOL」「Ask」を対象に
2300個の一般的なキーワードを検索、検索結果上位50件を調査した。
調査結果によれば、検索エンジンユーザの総合的なリスクは、以前の調査から約1%ほど低減したが、全検索結果の4.0%が危険なウェブサイトにリンクしており、依然米国においては毎月約2億7600万件が不正サイトへアクセスする原因になっていると試算している。
もっとも不正サイトが表示されたのは、「Yahoo!」で5.4%が含まれていたとしており、一方表示が少なかったのはAOLで、2006年5月の調査である5.3%から2.9%に低下した。またリスティング広告上の危険なサイトは、Googleが対策を実施したことから1.6ポイント下がり6.9%となったが、より高いリスクが存在していると指摘している。
危険なキーワードとしては、「Bearshare」「limewire」「kazaa」「winmix」で、「無料」ソフトウェアを販売するダウンロードサイトや、料金請求方法が紛らわしい着信音サイトなどに詐欺サイトが目立ったという。
(Security NEXT - 2007/06/08 )
ツイート
関連リンク
PR
関連記事
日英、IoT製品セキュラベル制度「JC-STAR」「PSTI法」で相互承認
患者の診療データ含むUSBメモリが所在不明 - 多根総合病院
グループシステムにサイバー攻撃、影響範囲を調査 - 岩谷産業
企業向けセミナー申込者へのメールで誤送信 - 愛知県
ランサム被害で障害、出荷は再開 - 日本スウェージロックFST
Oracleのエッジクラウド向けツールキットに深刻な脆弱性
「jsPDF」に複数脆弱性 - PDF生成時にスクリプト埋め込みのおそれ
「ScreenConnect」に暗号鍵不正取得のおそれがある脆弱性
Apple、iOSやmacOS向けにセキュリティアップデートをリリース
申請関連書類が所在不明、オフィス転換工事後に判明 - 東京都
