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IoCによる標的型攻撃対策に限界 - Kasperskyが事例挙げて指摘

標的型攻撃に対し、共有されたハッシュ値など「IoC(Indicators of Compromise)」を利用して対策を講じることも少なくないが、Kasperskyはサイバー攻撃グループ「Cloud Atlas」の事例を挙げ、「IoC」による対策が陳腐化していると指摘した。

同社が挙げた「Cloud Atlas」は、少なくとも2014年ごろより活動を展開するサイバー攻撃グループ。別名「Inception」としても知られている。

ポルトガルやルーマニア、トルコ、ウクライナ、ロシア、トルクメニスタン、アフガニスタン、キルギスタンなどで政府機関、グローバル事業者や航空宇宙産業、宗教団体を標的とする攻撃が確認されている。

従来の攻撃では、メールの添付ファイルを悪用。細工した「Wordファイル」を用いてOfficeの数式エディタに関する脆弱性「CVE-2017-11882」「CVE-2018-0802」を突き、マルウェア「PowerShower」へ感染させる手法を用いていることが明らかとなっている。

「PowerShower」では、さらに悪意のある数種類のモジュールをダウンロードし、システム関連情報やパスワード、使用されたファイルを窃取。外部のコマンド&コントロールサーバへの送信していた。

(Security NEXT - 2019/09/04 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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