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大手企業の約9割、サイバー攻撃対応に自信 - 5割超で演習など実施

企業の危機管理担当者の9割近くが、サイバー攻撃に十分対応できると考えているとする調査結果をDeloitte Touche Tohmatsuが取りまとめた。攻撃に備えて演習やシミュレーションを行っているとする企業も5割を超えたという。

同社が危機管理に関するグローバル調査を実施し、結果を取りまとめたもの。同調査は2017年11月から2018年1月にかけて、米国拠点の企業で年間売上が50億米ドル以上、あるいは米国以外を拠点とし、年間売上が10億米ドル以上の企業に対して実施したもの。

クライシスマネジメントやリスクマネジメント、事業継続の責任者を対象に電話で実施し、5地域、20カ国の523人が回答した。

同調査によると、企業が危機的状況に直面する場面が10年前より増えているとの回答が60%にのぼる。

実際に回答者の80%が、過去2年以内に危機管理チームを動員した経験があり、危機の内容を見るとサイバー関連のインシデントが46%で最多。安全性関連のインシデントが45%、セキュリティインシデントが35%で続いた。

(Security NEXT - 2018/08/10 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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