Security NEXTでは、最新の情報セキュリティに関するニュースを日刊でお届けしています。

DNSゾーン情報への適切なアクセス制限を - サイバー攻撃などのリスクが上昇

権威DNSサーバの設定に問題があり、サーバ名やIPアドレスなど含むゾーン情報が、本来閲覧する必要がない第三者から参照可能なケースがあるとして、セキュリティ機関が注意を呼びかけている。

ゾーン転送要求にアクセス制限をかけておらず、関係ない第三者からもゾーン情報を取得できるケースが、国内の権威DNSサーバにおいても見られるとして、セキュリティ機関が注意喚起を行ったもの。

サーバやIPアドレスなどの一覧からネットワークの構成が推測されるなど、ゾーン情報がサイバー攻撃の際に悪用されるおそれもあり、リスクが高まるとして対策の重要性を訴えている。

JPCERTコーディネーションセンターは、対策としてプライマリサーバでは、セカンダリサーバからのゾーン転送要求のみを受けつけるよう設定し、セカンダリサーバではゾーン転送の要求を拒否するなど対策するようアナウンス。

また日本レジストリサービス(JPRS)は、共用の権威DNSサーバに設定不備があった場合、多数いる利用者のゾーンデータが脅威にさらされる可能性があると危険性を指摘。「digコマンド」による確認方法や、転送要求への応答を制限する具体的な対策などを紹介し、注意を呼びかけている。

(Security NEXT - 2016/01/12 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

PR

関連記事

NTT東の一部「光ポータブル」にDNSキャッシュ汚染のおそれ - サポート終了で修正実施せず
「MQX RTOS」にRCEなど複数の脆弱性
WindowsのDNS処理にMITM攻撃でコード実行される脆弱性 - 月例パッチで修正
「Dnsmasq」にバッファオーバーフローなど7件の脆弱性
韓NetSarang製サーバ管理ツールのアップデートにバックドア - 「PlugX」との類似点も
真庭市のサーバに不正アクセス - 「OpenSSL」の脆弱性が標的に
DNSの運用変更で総務省など注意喚起 - 9月19日までに対応を
「Apache Struts 2」関連のインシデント検知が増加 - ラック
「BIND 9」に脆弱性、ゾーン情報を不正に操作されるおそれ
米Akamai、悪意あるドメインへの接続防ぐソリューション