米当局、Check Point製UTMやLiteLLMの脆弱性悪用に注意喚起

米当局は、Check Point製セキュリティゲートウェイや「LiteLLM」に関する脆弱性が悪用されているとして注意喚起を行った。

米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）が現地時間2026年6月8日、「悪用が確認された脆弱性カタログ（KEV）」へ脆弱性2件「CVE-2026-50751」「CVE-2026-42271」を追加した。

「CVE-2026-50751」は、Check Point Software Technologiesが提供するUTM製品のリモートVPN機能に判明した脆弱性。鍵交換プロトコル「IKEv1」における証明書検証処理の不備により、特定の構成において認証を回避されるおそれがある。

また、大規模言語モデル「LLM」アプリケーション向けのAPI連携基盤「BerriAI LiteLLM」では、コマンドインジェクションの脆弱性「CVE-2026-42271」が悪用されている。

悪用には認証が必要だが、低権限の内部ユーザーキーを持つ利用者からもホスト上で任意のコマンドを実行可能になるという。

CISAでは、米行政機関に対し「CVE-2026-50751」を6月11日、「CVE-2026-42271」を6月22日までに対処するよう求めた。脆弱性は広く悪用されるおそれがあり、これら製品の利用者は注意が必要となる。

（Security NEXT - 2026/06/09 ）ツイート