米当局、「PAN-OS」を標的とするDoS攻撃に注意喚起

Palo Alto Networksの「PAN-OS」に、サービス拒否の脆弱性が存在し、すでに悪用が確認されている問題で、米当局が注意を呼びかけている。

問題の脆弱性「CVE-2024-3393」は、DNSセキュリティ機能に存在。細工された「DNSパケット」を処理するとファイアウォールが再起動し、繰り返し攻撃を受けるとメンテナンスモードに移行してしまうおそれがある。

同社は現地時間12月26日にセキュリティアドバイザリを公開。「CVSSv4.0」のベーススコアは「8.7」、重要度は4段階中、上から2番目にあたる「高（High）」とレーティングし、すでに脆弱性を悪用する攻撃が観測されているとして注意喚起を行っている。

こうした状況を受け、米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）では、現地時間12月30日に同脆弱性を「悪用が確認された脆弱性カタログ（KEV）」へ追加。行政機関へ対応を求めるとともに注意喚起を行った。

Palo Alto Networksにおいても、12月28日、31日とアドバイザリを更新。対象バージョンやアップデートの提供状況を示すとともに、「PAN-OS 10.2.14」「同10.1.15」については1月末にリリース予定であることを明らかにした。

あわせて脆弱性の回避策などの内容を更新。利用者へ注意を呼びかけている。

（Security NEXT - 2025/01/06 ）ツイート