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サイバー攻撃「Lotus Blossom」に国家関与か - 東アジア情勢に強い関心

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東南アジア諸国の政府や軍事機関を標的にしたサイバー攻撃が発生していることがわかった。攻撃は、3年前より展開されており、国家が関与している可能性も指摘されている。

米Palo Alto Networksが、攻撃キャンペーン「Operation Lotus Blossom」について明らかにしたもの。同作戦は「香港」「台湾」「ベトナム」「フィリピン」「インドネシア」を標的としたもので、3年前から展開されているという。

「Operation Lotus Blossom」では、メールを利用した標的型攻撃により、トロイの木馬「Elise」を感染させ、内部へ侵入していた。50回以上の攻撃を同社では検知しており、国家内部の情報を取得する攻撃だと分析している。

今回の攻撃についてPalo Altoは、特別に作成されたツールを使用しているほか、十分なリソースや複数年にわたる継続性などから背後に潤沢な資金を持つ組織的な団体が存在し、東南アジア情勢に強い関心を持つ国家が直接関与するか、資金援助など間接的に関わっている可能性があると見ている。

また「悪用された脆弱性は既知のもの」であるとし、「依然として古い脆弱性を悪用する手法は攻撃者にとって効果のある手法となっている」と指摘。脆弱性対策の重要性を訴えている。

(Security NEXT - 2015/06/17 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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