XPのサポート期間がついに終了 - 「マルウェア感染率は8の21倍」継続利用に注意を

2014年4月9日、ついに「Windows XP」のサポート期間が終了した。今後は脆弱性を修正するプログラムの提供も行われなくなる。

同社では、製品に対して最低10年間のサポート期間を提供しているが、「同XP」は、「同Vista」の発売が遅れたこともあり、2001年より12年半と通常より2年以上長いサポート期間となったが、ついにライフサイクルの幕を閉じた。

記者会見に登壇した日本マイクロソフトの加治佐氏

サポート終了を受けて、日本マイクロソフトでは記者会見を開催。同OSを利用し続けるリスクを、あらためて説明するとともに、サポート中のOSへ乗り換えるよう利用者へ呼びかけた。

記者会見に登壇した同社で最高技術責任者を務める加治佐俊一氏は、XPの稼働率が、当初予定していた10％を切り、6月末には592万台になるとのIDC Japanによる調査結果を紹介。

「Windows XP」が発売された当時にくらべ、金銭目的のサイバー犯罪が発生したり、サイバー空間が国家間の戦場となるなど、セキュリティが高度化している点を説明した。

攻撃の目的と被害の変化（図：日本MS）

各OSのマルウェア感染率（グラフ：日本MS）

また同氏は、「同8」と比較すると「同XP」はマルウェアの感染率が21倍にもなるとのデータを示し、技術的に限界を迎えている点を強調。時代の変化に応じて実装を進めてきた多層防御の機能を組み込んだ最新OSへのアップデートを呼びかけた。

やむを得ず継続利用する場合については、最後となる4月のセキュリティ更新プログラムを適用し、さらにセキュリティ対策ソフトを最新の状態にしたのちには、ネットワークから切断することを推奨。

マルウェアが侵入する原因になりかねないUSBメモリをはじめとするメディアを経由したデータのやり取りを禁止するなど対策を呼びかけるとともに、これらでも万全ではないとして、あらためて最新の環境への移行するよう呼びかけた。

（Security NEXT - 2014/04/09 ）ツイート