ヤマハのルータにサービス拒否の脆弱性
情報処理推進機構(IPA)は、ヤマハ製ルータにおいてサービス拒否の脆弱性が存在するとして、注意喚起を行っている。
同機構によれば、「ヤマハルーターシリーズ」のIPパケット処理に脆弱性が判明したもの。脆弱性が悪用された場合、サービス拒否が発生し、製品が停止したり再起動するおそれがあるという。
ヤマハでは、脆弱性を解消した最新版のファームウェアを公開しているほか、IPフィルター機能による回避方法をウェブサイトでアナウンスしている。
今回の脆弱性は、フォティーンフォティ技術研究所の鵜飼裕司氏が、11月13日に同機構へ届け、JPCERTコーディネーションセンターがヤマハと調整を行った。
(Security NEXT - 2011/04/12 )
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