BYOD禁止でも6割が個人端末を業務利用 - トレンド調査

企業において、BYODが禁止されているにもかかわらず、個人で所有するスマートデバイスを業務利用した経験のある従業員が6割を超えるとの調査結果をトレンドマイクロが取りまとめた。

同社が実施した「個人用デバイス・ツールの業務利用実態調査 2014」で明らかになったもの。同調査は6月23日から25日にかけて、スマートフォン、タブレット端末を利用している従業員1038人を対象にインターネットで実施した。

企業におけるBYODの導入状況を見ると、「組織全体で認められている（17.8％）」「一部の従業員に認められている（29.2％）」。2012年調査の31.7％から15.3ポイント増加した。

一方、企業のポリシーによってBYODが禁止されていると回答した423人に対し、個人所有のスマートデバイスを業務利用したか質問したところ、「業務では利用しない」と回答したのは36.9％。

一方、「ほぼ毎日利用する（23.6％）」「1週間に2～3回、業務で利用する（20.1%）」をはじめ、63.1％は頻度に差はあるものの、本来禁止されている業務へ利用していた。

また個人の端末に業務データを保存しているケースも多い。「取引先などの連絡先（55.4％）」「業務メール（44.6％）」「業務に関する文書（34.5％）」となり、保存していないと回答したのは18.4％にとどまる。

またスマートデバイス以外のツールでも業務利用が目立った。企業で禁止されているにもかかわらず、過去1年間に個人用メールアカウントを利用して外部と業務データの受け渡しを行った従業員は46.4％、個人用のオンラインストレージは21.5％が利用経験があった。

（Security NEXT - 2014/08/26 ）ツイート