ウェブアプリや開発言語に脆弱性、アップデートを - IPAが注意喚起
情報処理推進機構(IPA)は、開発言語やウェブアプリケーションプラットフォームにおいてサービス拒否の脆弱性があるとして注意を喚起した。
開発言語やウェブアプリケーションが利用するハッシュテーブルの処理に脆弱性が存在し、悪用することでサービス拒否が発生するもので、独n.runが11月にベンダーへ通知し、12月にアドバイザリを発表している。
影響を受けるのは、Microsoftの「.NET Framework」をはじめ、「Apache Tomcat」「Ruby」「PHP」などの一部バージョンで、いずれも脆弱性を修正したバージョンが公開されている。
同機構では、詳細情報が公開されているとしてアップデートするよう呼びかけるとともに、脆弱性の影響を緩和する方法を案内している。
(Security NEXT - 2012/01/06 )
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