ウェブアプリや開発言語に脆弱性、アップデートを - IPAが注意喚起
情報処理推進機構(IPA)は、開発言語やウェブアプリケーションプラットフォームにおいてサービス拒否の脆弱性があるとして注意を喚起した。
開発言語やウェブアプリケーションが利用するハッシュテーブルの処理に脆弱性が存在し、悪用することでサービス拒否が発生するもので、独n.runが11月にベンダーへ通知し、12月にアドバイザリを発表している。
影響を受けるのは、Microsoftの「.NET Framework」をはじめ、「Apache Tomcat」「Ruby」「PHP」などの一部バージョンで、いずれも脆弱性を修正したバージョンが公開されている。
同機構では、詳細情報が公開されているとしてアップデートするよう呼びかけるとともに、脆弱性の影響を緩和する方法を案内している。
(Security NEXT - 2012/01/06 )
ツイート
PR
関連記事
AI開発向けフレームワーク「NVIDIA NeMo」に複数脆弱性
「ManageEngine」の複数製品でアカウント乗っ取りのおそれ
UbiquitiやLantronix製品の脆弱性悪用に注意喚起 - 米当局
KDDIのISP向けメールシステム侵害 - 提供先6社に影響
「Drupal」コアに脆弱性 - 影響を受ける環境は限定的
Zyxel「GS1900」シリーズに脆弱性 - LAN経由でOSコマンド実行のおそれ
「Autodesk Fusion」に脆弱性 - 悪意あるページ閲覧でRCEのおそれ
ID管理基盤「OpenAM」にアップデート - 多数の脆弱性を修正
「WooCommerce」旧版にRCE脆弱性 - 実証コードも
「Node.js」に12件の脆弱性 - 修正版を公開
