Security NEXTでは、最新の情報セキュリティに関するニュースを日刊でお届けしています。

ウェブアプリや開発言語に脆弱性、アップデートを - IPAが注意喚起

情報処理推進機構(IPA)は、開発言語やウェブアプリケーションプラットフォームにおいてサービス拒否の脆弱性があるとして注意を喚起した。

開発言語やウェブアプリケーションが利用するハッシュテーブルの処理に脆弱性が存在し、悪用することでサービス拒否が発生するもので、独n.runが11月にベンダーへ通知し、12月にアドバイザリを発表している。

影響を受けるのは、Microsoftの「.NET Framework」をはじめ、「Apache Tomcat」「Ruby」「PHP」などの一部バージョンで、いずれも脆弱性を修正したバージョンが公開されている。

同機構では、詳細情報が公開されているとしてアップデートするよう呼びかけるとともに、脆弱性の影響を緩和する方法を案内している。

(Security NEXT - 2012/01/06 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

PR

関連記事

Tenableの「Sensor Proxy」にRCE脆弱性 - 修正版を公開
「Terraform MCP Server」に深刻な脆弱性 - 修正版が公開
バックアップ運用管理製品「Veeam ONE」に深刻な脆弱性
「Langflow」「Tomcat」など脆弱性3件の悪用に注意喚起 - 米当局
Synology製NAS検出ツールのWindows版に脆弱性 - 修正版が公開
「Adobe Campaign Classic」に脆弱性 - 直前の修正版にも影響、再度更新を
米当局「脆弱性悪用リスト」、7月に26件 - 8割超が3日以内対応
米当局、N-able「N-central」の脆弱性悪用に注意喚起
「N-central」に脆弱性、ホットフィクスが公開 - すでに悪用も
開発プラットフォーム「GitLab」、脆弱性13件を修正