翻訳サービスが多言語スパムを後押し、マルウェア配布サイトも急増 – メッセージラボ調査

メッセージラボジャパンによれば、7月もスパムの流通が多い月となり、なかでも受信者の母国語で送信されるケースが目立っている。7月に同社が観測したインターネット上の脅威についてとりまとめたもので、流通するメールの89.4％がスパムとなるなど深刻な状況が続いている。

スパムの最多受信国はドイツで、97.5％を占めたほか、フランス、オランダなど一部の国でも95％を超えた。日本でも90.6％と平均を上回り、高い数値を維持している。

以前は英語ベースのスパムが大半だったが、英語以外の言語で届く「多言語スパム」も増加しており、英語を母国語としない国のスパム割合を押し上げている。こうした手口が拡大する背景に、翻訳サービスやテンプレートの存在があると同社は指摘している。

母国語スパムは、ドイツでスパム全体の46％、フランスで53％、中国で54.7％と半数前後だが、日本ではこれらよりもさらに多い62.3％だった。またイベントやニュースに乗じたスパムも引き続き発生しており、迷惑メール全体の約1％がマイケルジャクソンさんに関連したスパムだった。

ウェブベースのマルウェアにおける新種の登場するペースが落ちている。6月は58.8％が新種だったが7月は0.7％と極端に下落した。ただしマルウェアを配布するサイトの数は急増している。

同社レポートによれば、不正プログラムを配信するウェブサイトは1日あたり3618件。前月から88.5ポイントの上昇を記録。従来から流通しているマルウェアが引き続き配信されている模様で、過去9カ月で最悪の状況だった。

（Security NEXT - 2009/08/03 ） ツイート

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