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国内の主要インターネットサービスプロバイダーおよび携帯通信事業者各社は、迷惑メール対策を技術的な見地から検討、実施するワーキンググループ「Japan E-mail Anti-Abuse Group(JEAG)」を共同で創設した。
同グループは、迷惑メールの巧妙化、悪質化が進んでいる現状に対処するため、国内のおもなISPや携帯電話事業者、ソフトウェア、ハードウェアメーカーなど約30社で結成された。議論や共同作業を通して迷惑メール対策における統一した方向性を模索し、合意が得られた技術やポリシーを実際に導入することを当初の目標としているという。
発起人は、インターネットイニシアティブ、エヌ・ティ・ティ・ドコモ、KDDI、パナソニック ネットワークサービシズ、ぷららネットワークス、ボーダフォンの6社。設立メンバーには、ヤフーやニフティ、日本ヒューレット・パッカード、JPCERT コーディネーションセンターなども参加している。
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(Security NEXT - 2005/03/16更新)