米当局、N-able「N-central」の脆弱性悪用に注意喚起

サーバやネットワーク機器の遠隔監視などに利用されるN-ableのIT運用管理プラットフォーム「N-central」の脆弱性がサイバー攻撃の標的となっている。米当局が注意を呼びかけた。

米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）は現地時間2026年8月3日、「悪用が確認された脆弱性カタログ（KEV）」へ「CVE-2026-18577」を追加。米行政機関に対し、ベンダーの指示に従い、3日後となる同月6日までに対策を講じるよう求めた。脆弱性そのものは広く悪用されるおそれもあり、利用者は注意が必要となる。

「CVE-2026-18577」は、別経路や代替チャネルを利用して認証をバイパスできる脆弱性。悪用されると攻撃者にアカウントを乗っ取られるおそれがある。過去に修正した脆弱性「CVE-2026-18556」に対する修正が不完全だったことに起因するという。

N-ableでは現地時間2026年8月2日にホットフィクスを公開。適用を求めるとともに、不正な実行ファイルやサービスがデバイス内に存在しないか確認したり、攻撃と関連すると見られるIPアドレスとの通信が行われていないか、利用者に確認を求めている。

「N-central」に関しては、今回悪用が確認された「CVE-2026-18577」に限らず、過去にも脆弱性が攻撃の標的となっている。

具体的には、信頼できないデータをデシリアライズし、ローカル環境でコードが実行されるおそれがある脆弱性「CVE-2025-8875」や、OSコマンドインジェクションの脆弱性「CVE-2025-8876」が2025年8月13日に「KEV」へ登録されている。

（Security NEXT - 2026/08/04 ）ツイート

米当局、N-able「N-central」の脆弱性悪用に注意喚起

関連リンク

PR

関連記事