米当局、「Ivanti EPM」など3製品の脆弱性悪用に注意喚起

米サイバーセキュリティインフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）は、「Ivanti EPM」をはじめ、3製品の脆弱性について悪用が確認されているとして注意喚起を行った。

現地時間2026年3月9日、「悪用が確認された脆弱性カタログ（KEV）」に3件の脆弱性を追加したもの。米行政機関に対して指定した期間内に対応するよう求めるとともに、広く注意を呼びかけている。

具体的には、Ivantiのエンドポイント管理製品「Ivanti Endpoint Manager（EPM）」に判明した認証回避の脆弱性「CVE-2026-1603」を追加。Ivantiでは現地時間2月10日にセキュリティアドバイザリを公開し、アップデートの提供をアナウンスしていた。

一方「CVE-2025-26399」は、ヘルプデスク運用ソフト「SolarWinds Web Help Desk（WHD）」の「AjaxProxyコンポーネント」において信頼できないデータをデシリアライズすることに起因する脆弱性。リモートよりコードが実行されるおそれがある。2025年9月にアドバイザリが公開されており、対策が呼びかけられていた。

「CVE-2021-22054」は、端末やアプリを管理する「Omnissa Workspace ONE UEM（旧VMware Workspace ONE UEM）」のコンソールに判明した「サーバサイドリクエストフォージェリ（SSRF）」の脆弱性。公表された2021年12月当時は、VMwareとしてアドバイザリを公開していた。

（Security NEXT - 2026/03/10 ） ツイート

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