国内ユーザーの43％が無料アプリへ連絡先を提供 - 世界平均の倍以上

日本国内におけるスマートフォン利用者の43％が、無料アプリを使用するために連絡先情報を提供してもよいと考えていることがわかった。世界平均の17％を大幅に上回る結果となった。

シマンテックが、日本、米国、イギリス、オーストラリア、ドイツ、ブラジル、スペイン、イタリア、カナダの9カ国において、過去3カ月以内にアプリをダウンロードしたことのあるスマートフォン所有者1000人をピックアップ。2014年10月6日から17日にかけて調査を実施した。日本国内の有効回答数は536人。

調査によれば、国内のスマートフォン利用者の69％がマルウェア感染について懸念を持っており、全体平均の63％を上回った。端末内に保存されている情報で、外部流出をもっとも懸念しているのは「ユーザー名、パスワード」で73％。全体平均の70％とほぼ同水準だった。

異なる傾向が見られたのが、次いで多い「連絡先情報」。全体平均は48％と半数を切ったのに対し、日本では64％が懸念を持っている。また日本では「銀行関連情報（63％）」を「連絡先情報」が1ポイント上回るなど、「連絡先情報」の漏洩に対する強い不安が数字に表れた。

しかし一方で、無料アプリを使用する際に、日本では43％が連絡先情報へのアクセスを許可してもいいと回答。全体平均の17％を26ポイントも上回る状況で、情報漏洩の不安を感じつつも、無料アプリに対して連絡先へのアクセスを許可するなど、意識と行動にばらつきが見られた。

（Security NEXT - 2015/01/15 ）ツイート