なぜ、名だたる大手企業のサイトが「Gumblar」で改ざんされたのか

しかしこうした環境におかれたサイトが被害の中心となっている。セキュリティポリシーが統一されていない「サイトの乱立」こそ、改ざんが発生する根本にある大手企業ゆえの問題だ。

各部署に任せきりとなっているウェブサイトの運用が、企業ブランドへ大きなダメージを与えるどころか、さらにはウイルス感染の加害者ともなりうる深刻な状況を生んでいる。

こうした問題へ8年近く前に直面し、解決に動いている組織がある。政府だ。

2002年に政府関連サイトで大規模な改ざん被害が発生した。その後省庁間の格差をなくすため情報セキュリティの統一基準などを設けたほか、全体のセキュリティポリシーを守らず、部署などが独自に立てたサーバが乱立を防ぐため、内閣官房情報セキュリティセンター（NISC）を中心にサーバの削減が進められている。

「Gumblar」対策として、サイトの更新に利用するPCを分けたり、サーバへ接続できる端末の制限など技術的な対策が効果的といった指摘があり、当然重要な対策のひとつとなっている。

しかし、大きな組織ではそれ以前に、組織内部でどういったウェブサイトが立ち上げられているか、運用状況を調べて本来求められるセキュリティポリシーが正しく運用されているか、確認することが必要だ。特に外部委託のサーバなど自社組織のセキュリティポリシーと乖離している可能性もあり、念入りに確認しておくことが重要だろう。

（Security NEXT - 2010/01/08 ） ツイート

PR

関連記事

MS、月例パッチを公開 - 200件以上の脆弱性に対応
「ミドルの転職」にPWリスト攻撃、不正ログインが発生
ECサイトの複数ページで改ざん被害、外部サイトへ誘導 - 健康器具販売サイト
宿泊予約サービスの口座情報が改ざん、不正送金被害 - ポラリスHD
「Zoho Mail for WordPress」にCSRF脆弱性 - 設定改ざんのおそれ
先週注目された記事（2026年5月24日〜2026年5月30日）
米当局、「Langflow」や「Apex One」の脆弱性悪用に注意喚起
複数ソフトが改ざん被害、正規ルートで汚染版が流通 - 米当局が注意喚起
「TrendAI Apex One」に複数脆弱性 - 一部はすでに悪用
推論サーバ「NVIDIA Triton Inference Server」に複数脆弱性