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スパイウェア専用の対策ソフト導入率は8％ - MM総研

MM総研は、国内企業582社の情報システム部門を対象に「スパイウェア対策の取り組み状況アンケート調査」を実施し、その結果を発表した。

同調査は、2006年1月中旬に、ウェブ上でのアンケート形式で実施したもの。調査結果によれば、スパイウェアを危険性と認識している企業は91％に上る一方、専門の対策ソフトを導入しているのは8％にとどまった。

一方、業務外で不正なサイトにアクセスしている社員が多いと考えている企業は44％を占めており、重大なものからポップアップ広告といった軽微なものまで含めると約4割が被害にあっているという。同社では、スパイウェアによる大きな被害が発生する危険性は高まっているとまとめている。

MM総研
http://www.m2ri.jp/

（Security NEXT - 2006/02/20更新）