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法人向けエンドポイント製品にサービス拒否の脆弱性 - トレンド

トレンドマイクロの法人向けエンドポイント製品にサービス拒否の脆弱性が含まれていることがわかった。

「Apex One 2019」「ウイルスバスターコーポレートエディションXG SP1」「ウイルスバスタービジネスセキュリティ10.0 SP1」に権限昇格が生じ、サービス拒否に陥るおそれがある脆弱性「CVE-2021-3848」が明らかとなったもの。

同社は共通脆弱性評価システム「CVSSv3」において、同脆弱性のベーススコアを「2.2」としており、重要度は「低」とレーティングしている。

同社は脆弱性を修正するパッチをリリースし、周知を目的にJPCERTコーディネーションセンターへ脆弱性を報告。脆弱性情報のポータルサイトである「JVN」においても情報が公開された。

また公開の脆弱性は、クラウドサービス「Apex One SaaS」「ウイルスバスタービジネスセキュリティサービス」も影響を受けるが、9月にリリースしたアップデートで修正済みとしている。

(Security NEXT - 2021/10/25 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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