IPA、「標的型攻撃メール」の見分け方を実例で解説 - 「取材依頼」装うケースも

情報処理推進機構（IPA）は、特定の組織や人物を狙い、マルウェアへ感染させる「標的型攻撃メール」の見分け方を解説した資料をウェブサイト上で公開した。無償でダウンロードできる。

今回公開した「標的型攻撃メールの例と見分け方」は、ソーシャルエンジニアリングなどを用いてマルウェアへ感染させる標的型攻撃メールについて、実例をもとに見分け方や対策を解説した資料。被害の低減を目的としており、攻撃の特徴などノウハウを取りまとめた。

標的型攻撃では、受信者が添付ファイルやリンクを開かざる得ない状況へ追い込むなど巧妙な手口が使われるが、そうした攻撃へ事前に気が付くことができるよう、メールのテーマや送信者、本文、添付ファイルなどにおいて注意を払うべき「着眼点」を整理。

さらに2013年秋ごろに多数確認された「取材申込メール」をはじめ、「就職活動の問い合わせメール」「製品の問い合わせメール」「セキュリティに関する注意喚起メール」「注文書送付メール」「アカウント情報の入力を求めるメール」など、具体例を用いて標的型攻撃メールを見分けるためのポイントを解説している。

また、標的型攻撃メールで使われる添付ファイルについて、種類ごとに見分けるポイントや扱い方を示したほか、攻撃メールを受け取った場合の対応などについても説明している。

（Security NEXT - 2015/01/13 ）ツイート