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55歳以上の8割超、サイバー脅威「他人ごと」 - 日本全体では9割弱

55歳以上の中高年のインターネットユーザーにおいて、自分がサイバー犯罪の標的になり得ると考えている割合は14%で、全体平均の21%を下回ることがわかった。

Kaspersky Labと調査会社が、共同で21カ国の16歳以上1万2546人を対象に、意識調査を実施したもの。日本における有効回答数は497。全対象者の13%が55歳以上である中高年ユーザーだった。

中高年ユーザーのパソコン利用率は95%で全体の90%と大差ないが、一方スマートフォンは34%で、全体61%と大きな差が見られた。セキュリティ対策の導入状況を見ると、パソコンはいずれも9割前後。スマートフォンは5割強とほぼ同じ状況だという。

セキュリティ対策ソフトとパスワードの両方でデバイスを保護している中高年ユーザーは51%で、全体の46%をやや上回る。一方で、すべてのデバイスでパスワードや認証を設定しない中高年ユーザーは21%。全体の14%の1.5倍にのぼった。ただし、日本全体では25%とさらに高い値を示している。

SNSでのプライバシーを保護するため、サイトやブラウザのプライバシー設定を高くしている中高年ユーザーは全体より8ポイント低い30%。モバイルデバイスのアプリで位置追跡機能をオフにしているユーザーは、全体では32%だったが中高年は18%だった。

中高年ユーザーがインターネット利用時に懸念していることを見ると、アカウントのハッキング、マルウェアによるパスワードの盗難、オンラインバンキングに対する攻撃などいずれも7割前後で、他年齢層大きな差は見られない。しかし、自分が標的になると考える中高年ユーザーは14%と少なく全体の21%を下回る。日本では、中高年に限らず全体で11%とさらに低い状況だという。

マルウェアに感染したと回答したユーザーは全体で22%。中高年ユーザーに限ると12%と低いが、マルウェアに遭遇した中高年の近親者がいると20%のユーザーが回答しており、十分に認識できていない可能性もあるとカスペルスキーでは指摘している。

(Security NEXT - 2016/09/30 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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