セキュリティ有識者や実務家が選ぶ2014年最大の脅威は？

情報処理推進機構（IPA）は、2014年に発生したセキュリティ脅威から、社会的に影響が大きかった問題を「情報セキュリティ10大脅威2015」として取りまとめ、発表した。

同ランキングは、情報セキュリティ分野の研究者や企業の実務担当者などのメンバーで構成される「10大脅威執筆者会」で決定したもの。今回はランキングを先行して公表し、3月に10大脅威の詳細な解説資料を公開する予定。

2014年に発生したセキュリティ事故や事件のうち、社会的にもっとも影響が大きかった事件は、個人だけでなく法人口座からの不正送金被害が急増した「オンラインバンキングやクレジットカード情報の不正利用」とした。

次点は、従業員が内部情報を第三者に販売したことが発覚し、社会問題化した「内部不正による情報漏洩」。3位は手口の巧妙化が進む「標的型攻撃による諜報活動」だった。

同機構が公表した10大脅威の順位は以下のとおり。

1位：オンラインバンキングやクレジットカード情報の不正利用
2位：内部不正による情報漏洩
3位：標的型攻撃による諜報活動
4位：ウェブサービスへの不正ログイン
5位：ウェブサービスからの顧客情報の窃取
6位：ハッカー集団によるサイバーテロ
7位：ウェブサイトの改ざん
8位：インターネット基盤技術の悪用
9位：脆弱性公表にともなう攻撃の発生
10位：悪意のあるスマートフォンアプリ

（Security NEXT - 2015/02/06 ）ツイート

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