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BYOD禁止でも6割が個人端末を業務利用 - トレンド調査

企業において、BYODが禁止されているにもかかわらず、個人で所有するスマートデバイスを業務利用した経験のある従業員が6割を超えるとの調査結果をトレンドマイクロが取りまとめた。

同社が実施した「個人用デバイス・ツールの業務利用実態調査 2014」で明らかになったもの。同調査は6月23日から25日にかけて、スマートフォン、タブレット端末を利用している従業員1038人を対象にインターネットで実施した。

企業におけるBYODの導入状況を見ると、「組織全体で認められている(17.8%)」「一部の従業員に認められている(29.2%)」。2012年調査の31.7%から15.3ポイント増加した。

一方、企業のポリシーによってBYODが禁止されていると回答した423人に対し、個人所有のスマートデバイスを業務利用したか質問したところ、「業務では利用しない」と回答したのは36.9%。

一方、「ほぼ毎日利用する(23.6%)」「1週間に2~3回、業務で利用する(20.1%)」をはじめ、63.1%は頻度に差はあるものの、本来禁止されている業務へ利用していた。

また個人の端末に業務データを保存しているケースも多い。「取引先などの連絡先(55.4%)」「業務メール(44.6%)」「業務に関する文書(34.5%)」となり、保存していないと回答したのは18.4%にとどまる。

またスマートデバイス以外のツールでも業務利用が目立った。企業で禁止されているにもかかわらず、過去1年間に個人用メールアカウントを利用して外部と業務データの受け渡しを行った従業員は46.4%、個人用のオンラインストレージは21.5%が利用経験があった。

(Security NEXT - 2014/08/26 ) このエントリーをはてなブックマークに追加

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