IPA、セキュリティ対策実行させる効果的な説得方法を調査 - 「深刻さ」より「効果」伝える方が影響大

情報処理推進機構（IPA）は、「リスク認知と実行に関する調査」を実施し、報告書として取りまとめた。

同調査は、個人がセキュリティ対策の意志決定や行動へ移す動機付けなどを、社会心理学による科学的なアプローチから分析した試み。東京大学の池田謙一教授をはじめとする有識者の助言をもとに進めた。

セキュリティを向上させるためには、技術面だけでなく、実際に対策を講じる個人の理解や、行動に移るための動機付けが不可欠であるとし、どのような説得が効果的であるか被験者に対してアンケートや実験を行い、結果の統計分析を行った。

説得にあたっては、「情報内容」と「個人の評価」が、態度の変化につながるか解析。「深刻さ」「対策の効果」「実行能力」「コスト」「社会性」などと、理解度といった個人の特性が与える影響を調べた。

アンケート結果では、セキュリティ対策を実施したいとする動機に、「深刻さ」は必ずしも結びつかず、「効果性」を認知することがもっとも影響を与えることがわかった。

またアンケートでは、対策を実行すると回答しつつも、実験で対策を実際に行動へ移したのは41.8％にとどまった。一方、アンケートで実行しないと回答しながら、実際に対策を取ったユーザーも36.8％にのぼり、考えと行動にギャップが存在していることなども判明したという。

（Security NEXT - 2012/03/06 ）ツイート